いのち会議の協力団体のひとつであるクロスフィールズは、「社会課題を自分事化する人を増やす」をミッションに掲げ、2011年から日本で活動している非営利組織です。
　これまで留職プログラムや社会課題体感フィールドスタディを通じて、「社会課題の現場での原体験」を3,000人以上のビジネスパーソンに届けてきました。コロナ禍では活動のデジタル化に取り組み、2020年からはVR／360度映像を活用して社会課題の現場を疑似体験する「共感VR」という取り組みを展開しています。共感VRは主に教育現場と企業で展開し、様々な人に社会課題とのつながりを提供してきました。また、教育分野での活動では、全国の中高生向けに教育コンテンツを開発し、展開しています。
　「カンボジアの貧困」や「タンザニアにおけるエネルギーの課題」など、様々な題材を取り上げた探究学習の教材を10テーマ制作し、全国の教員の方々向けに無償公開しています。中高生が普段なかなか訪れることができない現場を疑似体験できるコンテンツで、展開開始からの約2年間で約20校・1,500名以上の生徒が体験しています。実際に体験した学校からは「生徒が授業を通じて探究テーマを発見した」などのコメントが聞こえてきています。
　ここ数年は企業との協働も加速しています。具体的には、各社が設定しているマテリアリティに即した社会課題をテーマに共感VR のプログラムを制作・提供しています。企業社員が社会課題を自分事化することで、企業によるサステナビリティ経営の実現を後押しすることを目指しています。これまで約15社と協働し、10,000名以上の社員に対してプログラムを提供してきました。実際に体験したビジネスパーソンからは「収益性と社会のサステナビリティの両方に取り組む必要性を実感した」などのコメントが寄せられました。
　これらの実績を踏まえ、クロスフィールズは2030年までに「社会課題が解決され続ける世界」の実現に近づくことを目指し、「共感VR」事業をさらに発展させていきます。日本だけでなく世界中の人々に対して提供し、社会課題を自分事化する人をグローバルな規模で増やしていく活動を展開していきます。
　人間が存在する限り、この世界から社会課題が根絶されることは難しいかもしれません。ただ、社会課題が生まれたら解決したいという想いを持つ人が現れ、課題の解決に向けてアクションを起こしている世界をつくることはできます。いのち会議は、このことを信じてテクノロジーを活用する様々な団体とともに多くの人々に社会課題を自分事化する機会を提供していきます。