日本の健康・医療の制度設計は、文化や人間の特性を十分に考慮せず、患者や医師が情報さえ与えられれば、合理的な意思決定を前提として設計されてきました。また、健康行動を促進するために、医療費の変更や健康情報を提供するということも行われてきました。しかし、実際の健康・医療の現場では、医師と患者のコミュニケーションの問題が発生しています。伝統的な手法だけでは健康行動の促進が十分に達成されないことも知られています。具体的な例としては、終末期における積極的治療の選択、臓器移植ドナーの不足、子宮頸がんワクチンの積極的接種の中止、認知症患者の意思決定、健康診断の受診促進等があります。

経済学、心理学、文化人類学、臨床医、公衆衛生学の研究者から構成される学際的チームを組織し、現実的な意思決定の枠組みをもとにした行動経済学を用いて、上記の問題に対して取り組み、解決策を検討します。社会科学の知見を活かした患者と医師への意思決定支援の新たな方法や健康行動の促進のための手法を提示し、その実現を目指すことが本プロジェクトの目的です。

研究キーワード

行動経済学健康